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HD用の帯域のまま4K映像を配信したい！

映像配信

市場の状況：IP配信の普及と課題

映像のIP配信は、大手動画配信事業者に限りません。地上波放送局のネット再配信、CATV局のブロードバンド事業に付随の配信サービス、映像予備校の授業映像配信、全国規模の大規模事業者における従業員向け配信など。さらに、施設の監視カメラや災害監視もIP化され、非常に多くの業者で映像のIP配信が使われています。監視カメラなどは同軸ケーブルからようやくIP化されたところも多く、まだまだHDサイズ以下が主流ですが、映像配信はそろそろ4K対応が始まってきています。

問題点：4K映像配信のための回線増強には大変なコストがかかる

しかし、映像配信を4Kに対応するには非常にコストが掛かります。送信側（カメラ、エンコーダー、プレーヤー）と、受信側（デコーダー、ディスプレイ、サイネージ）は4K化が進んでおり、4K対応機器もだいぶ安価になってきました。しかしその間のネットワーク回線は、固定設備であり、機器更新の費用からするととんでもない増強コストがかかります。無線であっても帯域増強＝回線数の増加であり、コストは回線数に比例して増えていきます。一般的には、HDのIP配信ではエンコードにH.264/AVCが使われ、60Pでのビットレートは8～12Mbpsぐらいです。一方で4KのIP配信ではエンコードにH.265/HEVCが使われ、60Pでのビットレートは12～20Mbpsあたりです。本来は4倍になるはずのビットレートが1.5倍で済んでいるのがエンコードアルゴリズムの進化ですが、それでもHDの回線には収まりきれません。

解決策：画質を維持したまま4K映像の伝送帯域を減らす

富士ソフトの映像ソリューションでは、4K映像の伝送帯域を削減することができます。
例えば4K映像のライブ配信の際には、カメラからの映像出力をライブ変換型の高画質化装置を経由してからエンコードすることで、画質を維持したまま、エンコード時のビットレートを削減することができます。しかも、エンコーダーやデコーダーはアルゴリズムや規格を問わないので、すでにエンコード・デコードを導入している場合は、システムそのまま流用可能です。
具体的な事例としては、地方CATV局と共同で、地方イベントのライブ中継を、一般のインターネット回線を使って、東京に配信する実証実験を行ったことがあります。その際は、4K 60Pの映像をH.265/HEVCでエンコードし、8Mbpsで途切れること無く再生できました。十分にHDの帯域に収まり、かつ4kならではの高画質感を感じる映像のままでした。

HD映像ではなく4K映像の配信が可能という事実は、カタログスペックとしても大きな意味を持ちます。それを回線設備の増強を行うことなく実現できるのは、富士ソフトの映像ソリューションだけです。システムや設備をほとんど変えること無く、4K対応をうたえるようになるため、投資効果が非常に高い手法です。こうした効果は、ライブ映像配信に関わる様々な業界でも適用できますので、ぜひご相談ください。