Androidの専用端末化で業務に活かす

オープンソースのため幅広いカスタマイズが可能なAndroid端末。最近では、特定の業務や用途にのみ使用される「専用端末」を、Android端末で実現するケースが増えています。そのためには「専用端末化アプリ」を使用するケースがほとんどですが、Androidならではの“落とし穴”もあり、Androidで自社開発するには注意が必要です。ここではAndroidの専用端末化について紹介します。

Android端末業務利用のメリット

外食産業や保険業、流通業、製造業など、多くの業種で専用端末が使用されています。専用端末とは、特定の業務に特化した機能を持つハンディタイプのデバイスを指します。レストランでの注文処理や、宅配業者の集荷や配達で見かけたことがあると思います。従来、こうした専用端末は特定の業務だけのために開発、製造された製品でした。そのため単価が高く、製品のアップデートにも大きな手間やコストがかかっていました。

そこで、急激に普及したスマートデバイスを専用端末化するというソリューションが登場しました。特に、OSにAndroidを搭載するスマートデバイスが活用されています。Androidは、Googleが提供するオープンソースのOSです。オープンソースであるためカスタマイズが容易で、専用の機能を持つアプリもAndroid開発をしやすくなっています。さらに、3Gや4Gの電話回線やWi-Fi、LANなど複数の通信機能を搭載しているため、ネットワークに接続しやすいという特長もあります。

さらに、AndroidをOSに搭載するデバイスは多くの企業が提供しているため、処理能力を重視したものや軽さ、薄さを重視したもの、堅牢性を重視したものなど、多彩なスペックから業務に最適な端末を選ぶことができます。しかも大量生産されているため、安価な端末が多いこともメリットです。

Androidならではの落とし穴

Androidを専用端末化する場合には、いくつかの方法があります。例えば、Androidデバイスを完全に専用端末化してしまう方法や、「専用端末化アプリ」をAndroid開発する方法があります。

厳密な専用端末を利用したい場合は、新規でAndroid端末を用意し、最初から専用端末化アプリを導入します。これによって、完全な専用端末として利用することができます。一方、後から専用端末化アプリをインストールする場合は、普段は普通のAndroid端末として使用し、特定の業務を行うときだけ専用端末にすることができます。これは業種や用途によってニーズが異なるところでしょう。

Androidはオープンソースなので、プログラミングの知識があれば誰でもアプリを作成することができます。また、AppleのiPhoneやiPadといったスマートデバイスとは異なり、作成したアプリは自由に公開したり、メディアで配布することが可能です。しかし、ここに落とし穴があります。Android OSは利用ユーザーが非常に多いため、サイバー犯罪者の標的になりやすいことです。

スマートデバイスにはインターネット機能を搭載するほか、住所録などの個人情報が記録されていたり、決済機能を持つものもあります。たとえば、Android OSや搭載される機能に脆弱性があった場合、それを悪用され、最悪の場合は乗っ取られてしまう可能性もあります。特に、Androidアプリを開発する場合には、いくつかの汎用機能をまとめたコンポーネントを使用することが多いのですが、そのコンポーネントに脆弱性が存在するケースもあるのです。

安全な専用端末化とは

Android端末を専用端末化する際には、機能や使い勝手のほかに、セキュリティ対策も意識する必要があります。前述した脆弱性対策のほかに、常に持ち歩くスマートデバイスならではの問題として、紛失・盗難対策も重要です。たとえば強固なログイン認証が必要になるでしょう。

また、ホテルや喫茶店などで提供されている無料のWi-Fiサービスには、セキュリティ対策が不十分なルーター設定で運用しているケースもあります。こういった無線LANにアクセスしてしまうと、通信内容を盗聴される危険性もあります。さらに、ユーザー管理が必要になる場合もあるでしょう。

逆に言えば、こうした課題を解決することで、安価に専用端末を導入することができます。富士ソフトでは、豊富な開発・導入実績で蓄積されたノウハウにより、安全で活用性の高い完全専用端末化や専用端末化アプリの開発を受託することが可能です。専用画面のカスタマイズにも対応し、見やすく使いやすい操作画面をご提供できます。専用端末化アプリの導入を考えているなら、ぜひ富士ソフトにご相談ください。

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